従業員満足度調査(ES調査)アンケート作成時の注意点

2017年01月16日

従業員満足度調査(ES調査)とは、その名の通り、従業員を対象とした満足度調査です。職場の方針や福利厚生などの制度、または上司や同僚に対する満足度を調査し、会社の問題点を洗い出したり、その改善方針を決めたりするために利用されます。
また、あるリサーチ会社がさまざまな会社員に行ったアンケート調査では、経営者・役員を除いた従業員の半数以上が従業員満足度調査(ES調査)の実施を希望しているという結果が出ました。「もっと自分たちの意見を聞いてほしい」「職場の現状を理解してほしい」と思っている従業員は決して少なくありません。
今回は、従業員満足度調査(ES調査)のアンケートを作成する際に気を付けたい注意点をご紹介します。

調査目的をはっきりさせる

すべてのアンケートに言えることですが、調査の目的を事前にはっきり決めることが大切です。できるだけ細かく調査項目を区分けしておきましょう。それぞれの調査項目において、どのようなことを知りたいのか明確にすることが成功への第一歩です。
例えば、上司のマネジメントがうまくいっているかどうかを知りたい場合、「マネジメント」の項目を設け、関連する質問を作成します。コンプライアンスが遵守されているか知りたい場合は、「コンプライアンス」の項目が必要です。他にも、「パワハラ」「仕事の満足度」などさまざまな項目が考えられます。何を知るためのアンケートであるのか目的を設定し、項目を作成しましょう。

あらかじめ「問題」を回避しない

アンケートに答えるのは従業員ですが、作成の指揮を執るのは上層部です。アンケートを作成する際は、上層部にとって「都合の良い」アンケート内容にならないよう気を付けましょう。
例えば、福利厚生に関する質問をして不満や改善要望が出た場合、会社として対応が必要です。大事になることを避けるために、当該項目をアンケートに載せないという判断をしてはなりません。トラブル回避のために項目を制限しては、「本当の従業員満足度」は測れないでしょう。

匿名性と有益性の適度なバランスを保つ

従業員と会社との間に確固たる信頼関係が築けている場合、完全記名式のアンケートを実施しても良いでしょう。会社の問題点が、即座に、直接的に判明します。しかし、会社や上司、同僚に対する意見を、完全記名で率直に伝えられる方は多くないでしょう。
本音で回答すれば評価が下がるのではないか、査定に影響するのではないか、などの心配がある限り、完全記名式のメリットはほとんどありません。

ES調査では、無記名式のアンケートが一般的ですが、完全な匿名は逆に会社の問題点を見えにくくします。そのため、どこの部署の、どのような役職・立場の人物であるのか、また場合によっては、性別や年齢など、回答者の属性の設定が必要です。属性を設定することにより、会社の問題点の所在がはっきりするでしょう。当然、属性は個人を特定できないレベルに留めるべきです。
ES調査のアンケートには、従業員の本音を引き出す匿名性とアンケート結果を有効活用するための有益性の適度なバランスが大切です。

おわりに

会社にとって最も重要な資産は従業員です。近年では「顧客満足度」が重要視されていますが、顧客の満足度をアップするためには従業員の満足度をアップさせなければなりません。従業員が日々不満を抱えている職場では、仕事にも身が入らず、勤労意欲も低下するでしょう。会社の業績を改善するためには、会社の原動力となる従業員の声に耳を傾けることが必要です。
現在では、従業員一人一人の仕事に対する考え方も多様になっています。私生活と仕事のバランスや、転職に対する考え方など、従来とは違う意識を持った従業員も少なくないでしょう。従業員の意識や考え方をつかむためにも、従業員満足度調査(ES調査)を活用することをおすすめします。企業価値を高めるために、会社の問題点の把握や改善点の模索に役立ててください。


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